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６月１日から大手シネコン４社の一部劇場で、映画鑑賞料金の値上げが始まりました。その理由は人件費の上昇や設備投資への負担が増えたことによるとされています。
全国に66の劇場があるTOHOシネマズは、一般料金を1800円から1900円と100円の値上げを決断。他社もそれに追随して100～200円の値上げを行っています。昨今は「NETFILIX」や「hulu」など動画配信サービスの普及が広がったことで映画館離れが進んでいますが、それでも値上げが必要だという映画館の苦境が伝わってきます。そんな中、今回料金改定を発表したTOHOシネマズは、2011年に一般料金や高校生料金の値下げをテスト導入したことがあります。それは全国７ヶ所の劇場で一般料金は1500円、高校生を1000円にするという実験的な試みでした。

通常料金や高校生料金を値下げする一方、レディースデイなどの割引サービスを撤廃したことが逆効果になりました。テスト導入の結果、入場者数が全国と比べて５％前後ダウンしたことを受け、元の料金に戻すことになったのです。今回の料金改定でもこの時のテスト実績が参考にされたのかもしれません。
日本の映画料金は世界一高いと言われていますが、日本の配給や宣伝の仕組みの関係上、劇的な値下げが難しいのも事実。とはいえ今回の値上げで長らく一律だった鑑賞料金が崩れたことで、映画館同士の競争が促されるのではないかと期待する声もあります。今後、各社のサービス競争が加熱するかもしれません。

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